イ・スンべ会長の「東方神起・JYJ合わせてこそ韓流危機克服」主張の記事@スポーツソウル 

韓流が日本国内で危機を迎えている中で、グループ東方神起とJYJの再結合が韓流の復興期を再び導けるというリポートが出てきた。
日本で韓国関連商品を販売する中堅企業「巨山ジャパン株式会社」イ・スンベ代表は8日「スポーツソウルメディアジャパン」とのインタビューで「昨年下半期以後、政治的理由によって排斥され始めた日本の韓流ブームは今でも依然として回復する兆しを見せず、関連産業全般にわたって憂鬱な沈滞期が持続する状況」「韓流危機克服策について多くの議論がなされているが、具体的な方法や代案はまだ提示されていない」と明らかにした。
続いて「一線で韓流関連商品販売に従事してきた人で、具体的なプロジェクトを提示することになった」「日本の韓流危機克服方案」という題名のリポートを発表することになった背景を説明した。イ代表によれば、このリポートは日本の韓流関係一線企業が長年の経験を基に作成した。 特に東方神起とJYJ再結合の実効性や成功有無を離れて、今までとは別の具体的かつ積極的な方法論を表わした。
全11ページで構成されたリポートでは、日本の韓流沈滞期の要因として、イ・ミョンバク前大統領の独島訪問と天皇に対する謝罪発言、これと関連した日本の有名人の韓流批判、コンテンツ不足と文化インフラの未拡充、大型スターの不在などを指摘している。
続いてリポートは、韓流危機のターニングポイントになる解決策として、東方神起とJYJの再結合を明示した。反韓流の流れに関係なく、日本のメディアも高い関心を傾けるビッグニュースであると同時に、全盛期の韓流ファンを再び1つに集められる起爆剤の役割を期待できるからだとリポートはその理由を説明している。
また、東京ドーム2回公演だけで約1,000億ウォン程度の経済効果を創出し、K-POP、韓流の他ジャンルまでにも大きな波及効果をもたらすことができるビッグスターが現在の東方神起5人以外にはないとも判断した。 東方神起(2人)とJYJ(3人)の5人全員が依然としてデビュー初期のような爆発的な人気を享受しているという点に起因した分析だ。
しかし、これら5人の再結合までには越えなければならない障壁が多い。
まず指摘できるのは、東方神起の所属会社SMとJYJの所属事務所CJESエンターテインメントの間の感情的ゴールだ。 練習生時代に締結した契約書問題で訴訟まで行った状況であるだけ、両者の劇的な和解や協議は期待することは難しいのが実情。また、二つのグループの日本の所属会社も別の状況で、韓国の状況以上の障害が存在する。
これに対する解決策として、リポートは韓国政府の積極的な介入が必要だと主張している。文化観光部など該当部署の主導で、まずこれらの合同日本公演を推進することを要請した。 現在危機に直面した韓流を再跳躍させるという対外的名分の下、政府の支援を通した両陣営の和解を誘導しようという発想だ。 また、メンバー5人が皆来年から兵役対象者になる状況を説明した後、兵務庁などとの協議を通した支援も必須だと主張する。
イ代表は「東方神起5人再結合の価値は、国威発揚および企業広報、現地海外同胞の経済活動まで含めて約100兆に達する」と評価し。「韓流を単純に商業的手段で接近せず、大韓民国の文化コンテンツを世界に知らせてブランド価値を高めることができる政府次元の国家プロジェクトと考えなければならない時点だ」と付け加えた。<以下略>


07:50 AM - 8 Aug 13 via Twishort website

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